従業員の安全と健康

スタンレーグループ健康宣言

スタンレーグループが目指すのは、光の価値を最大化し、人々の暮らしの安全安心に寄与することで「競争力」ある企業です。その実現のためには、スタンレーグループで働く社員一人ひとりが、「光に勝つ」の気概を持ち失敗を恐れず果敢に挑み、豊かな個性や能力を如何なく発揮することが必要不可欠です。
会社の持続的な発展に欠かすことのできない社員の健康の保持増進に向けて、「スタンレー健康宣言」を制定し、全社一丸となって取組みを進めています。

健康経営を通じて目指す姿

私たちスタンレーグループは、社員一人ひとりが心身ともに健康で元気に働き、豊かな個性や能力を如何なく発揮することで、「競争力」のある企業を目指します。

健康経営で解決したい経営課題と健康投資施策のつながりを整理した「健康経営戦略マップ」を作成し、施策を推進しています。
健康経営を通じて、社員がモチベーション高く働けている状態、パフォーマンスを最大限発揮して働けている状態、欠勤・休職等がなく持続的に働けている状態を目指しており、重要な指標として、ワークエンゲージメント・プレゼンティーズム・アブセンティーズム^*の改善を図っていきます。
なお、ワークエンゲージメント、プレゼンティーズムは中長期的な目標を設定、アブセンティーズムは直近平均より悪化させない目標を設定のうえ、検証・改善を進めています。

• ワークエンゲージメント目標： 2028年度にホワイト500平均5.20
  プレゼンティーズム目標： 2028年度に健康経営度調査(2023年度)偏差値トップ100以内の同業平均17.4%
  アブセンティーズム目標：直近4年度平均の0.79%以下

健康経営戦略マップ

健康経営推進体制

人事担当の常務取締役が健康経営責任者、執行役員が健康経営推進責任者となり、人事部が健康経営推進事務局として、各ステークホルダーと連携しながら、健康経営を推進しています。
産業医・保健師、健康保険組合とは、月3回の事務局会議を通じて、健康施策の企画・調整を図っています。
総務部（各事業所に担当者を配置）とは、隔月で開催している健康経営実務者会議および日々の情報連携を通じて健康施策を推進しているほか、半期に1回は対面集合形式の会議とすることで、取り組み全体の振り返りや今後の計画等を共有しています。また、各事業所での健康経営の浸透に向けて、主要施策の内容や進め方に関する詳細討議をおこなっています。
労働組合とは、健康施策の浸透に向けた連携を適宜行っています。

健康経営推進体制

健康経営実務者会議（対面集合型）の風景

健康づくり推進計画　“ウェルスタ７”

スタンレーでは健康経営を推進するにあたり、社員の心身の健康の保持・増進のために望ましい健康行動７つを「ウェルスタ７」として定め、それに紐づけた指標の設定、健康施策の展開を行っています。「ウェルスタ７」とは、食事、運動、禁煙、飲酒、睡眠、ウェイト、ストレスの７項目で、いずれも心身の健康と業務パフォーマンスを向上させるうえで欠かせない要素です。

ウェルスタ７の指標設定

ウェルスタ７の推進状況の評価にあたっては、各項目の実践状況を基に指標化を行っています。各項目が実践できていれば各1点、実践できていなければ各0点とし、合計0点～7点のウェルスタ７スコアを算出し、全社および各事業所の推進状況をモニタリングしています。（2023年度下期に本指標を定め、2024年度から施策を本格展開、今後検証・改善。）
2023年度データで分析すると、ウェルスタ７スコアが良い社員ほど心身の健康状態が良く、業務パフォーマンスが高い結果となっており、ウェルスタ７の各項目を向上させていくことが重要と考えています。また、ウェルスタ７スコアについては、1年間で向上する社員もいれば一方で悪化する社員もいます。そのため、ウェルスタ７スコアが悪い社員だけではなく良い社員も含めて、全社員一人ひとりが自身の課題を振返り、主体的にウェルスタ７に関連する施策に参加することが重要と考えています。

ウェルスタ７スコアと健康状態の関係性

（左：非適正体重者率、右：高ストレス者率）

• ■非適正体重者率

  

• ■高ストレス者率

  

ウェルスタ７スコアと業務パフォーマンスの関係性

• ■ワークエンゲージメント

  

• ■プレゼンティーズム

  

ウェルスタ７の推進施策

• 1食事

  • ヘルシーな食事環境整備（食堂・弁当・自販・置き型社食）
  • ベジチェック（野菜摂取量測定）

• 2運動

  • Reフレッシュ体操
  • ウォーキングイベント
  • 体力測定会
  • 女子プロゴルフ選手ストレッチイベント

• 3禁煙

  • 禁煙教育
  • コアタイム禁煙
  • オンライン禁煙プログラム
  • チーム禁煙イベント

• 4飲酒

  • 飲酒教育

• 5睡眠

  • 睡眠教育

• 6ウェイト

  • BMI改善プログラム

• 7ストレス

  • セルフケア・ラインケア研修
  • 高リスク職場改善

• 8その他

  • 健康診断・人間ドック（節目検診）
  • 健診の読み方・活用の仕方教育
  • 性別特有の健康課題教育

• 9全般

  • 健康アプリ・健康ポイント
  • 健康相談窓口「スタンレーほっとライン」
  • 階層別教育
  • 専門職による健康コラム

ウェルスタ７を全社浸透させるための施策

• 

  健康経営eラーニング

• 

  ウェルスタ通信(月刊)

• 

  健康経営方針説明動画

KPI目標と実績

戦略マップに紐づく各KPIの目標と実績

2022年度から2023年度にかけては、仕事の要求が高まり、仕事の資源も低下しました。その影響もあり、生活習慣スコアを向上させることができず、非適正体重者率や健康管理不良者率が増加しました。メンタルヘルス不調リスクも依然として高く、アブセンティーズムも増加しました。
このような現状も踏まえ、2023年度下期以降、健康経営の取り組みを加速化し、上述の通り、健康施策のより一層の強化を図るとともに、健康経営の社内浸透に向けた施策を推進しています。その結果として、健康経営に対する理解や評価が大きく高まり、健康経営推進上の土台が形成されつつあります。今後も社員への浸透状況を把握しながら、意義ある取組みを推進し、健康経営の効果最大化に努めていきます。

• 健康アンケート結果を基に、健康管理・増進のために必要な健康情報を入手、理解、伝達、評価、活用することのできる力の社員平均を算出（1～5点で評価、数値が高いほど良い）
• 健康アンケート結果を基に、ストレスとうまく付き合えている社員割合を算出（数値が高いほど良い）
• 問診結果を基に、「運動」「食事」「睡眠」「飲酒」「喫煙」の望ましい健康行動がどれほどとれているかに関する社員平均を算出（0～5点で評価、数値が高いほど良い）
• 健診・問診結果を基に、会社基準のE判定者のうち服薬治療している社員割合を算出（数値が高いほど良い）
• 健診結果を基に、BMIの適正範囲（18.5以上25.0未満）から逸脱している社員割合を算出（数値が高いほど悪い）
• 健診結果を基に、血圧・脂質・血糖・肝機能・貧血の5項目のうち1つでも会社基準のC判定以下である社員割合を算出（数値が高いほど悪い）
• 2022年度以前は独自のセルフケア問診結果を基に、2023年度以降はストレスチェック（新職業性ストレス簡易調査）結果を基に高ストレスの社員割合を算出（数値が高いほど悪い）
• ストレスチェック結果に基づく、健康リスク値が120以上となった職場の数（数値が高いほど悪い）
• ストレスチェック結果を基に、仕事へのエンゲージメント（仕事の活力、仕事に対する誇りの合計点）に関する社員平均を算出　（2～8点で評価、数値が高いほど良い) [2024年度　対象：4,023人、回答：3,769人（93.7%）]
• 健康アンケート結果を基に、自身の直近4週間のパフォーマンス(0～100で評価)に関する損失割合を算出（数値が高いほど悪い） [2024年度　対象：3,980人、回答：3,719人（93.4%）]
• 欠勤・休職日数データを基に、疾病休業日数率（全社の欠勤・休職日数合計÷所定労働日数合計）を算出（数値が高いほど悪い） [全社員の欠勤・休職データを活用]表中の（）内の数値：(メンタル起因によるアブセンティーズム/フィジカル起因によるアブセンティーズム)
• 2022年度は全従業員を対象とした研修参加率、2023年度は管理職を対象とした研修参加率（数値が高いほど良い）
• 健診結果を基に、血圧・脂質・血糖・肝機能・貧血の5項目のうち1つでも会社基準のD判定以下である社員全名に精密検査受診勧奨を行い、受診率を把握（数値が高いほど良い）
• 健診結果を基に、BMIが会社基準のD判定である社員全名および精密検査対象者のうちBMIが会社基準のC判定である社員全名に保健指導を促し、実施率を把握（数値が高いほど良い）
• 健康アンケート結果を基に、健康経営の意味を理解している社員割合を算出（数値が高いほど良い）
• 健康アンケート結果を基に、会社が健康経営に取り組むべきと考えている社員割合を算出（数値が高いほど良い）
• 健康アンケート結果を基に、会社が健康経営に取り組めていると考えている社員割合を算出（数値が高いほど良い）

社外からの評価

上記の取り組みの結果、スタンレーは、経済産業省と日本健康会議が顕彰する「健康経営優良法人2025（大規模法人部門）」として認定されました。

長時間労働の是正

1日8時間の勤務間インターバル、年休の取得奨励はもちろん、残業時間が基準値を超えた社員に対して産業医面談を行っています。

チャージ休暇制度

勤続5年ごとに、連続5日または20日の有給休暇と、5万円または20万円の補助金を支給する制度です。心身ともに活力の再生を図るとともに、自らの会社生活を振り返り、将来に向けた仕事の再設計や創造性の開発に役立てます。

在宅勤務制度

2021年4月に正式に導入しました。社員が正しく効率的に制度を利用できるよう、運用マニュアルを作成のうえ運用しています。

くるみん認定

育児休業制度、介護休業制度を設けて、時間短縮勤務や看護休暇等が取得できる環境を整えています。2020年には厚生労働省から「くるみん」認定を取得しました。