エンゲージメント

社員のエンゲージメント向上

エンゲージメントサーベイを2023年度より実施しています。社員の回答からエンゲージメント向上の課題を分析し各種施策を展開することで、競争力の源泉としての人材の能力開発を進めるとともに人材が最大限能力を発揮できる組織を構築します。これにより2025年度にはエンゲージメントスコアを2023年度に対し30%向上させることを目標としています。

エンゲージメント向上施策事例

課題 施策
①戦略・方針の組織全体への浸透
②経営陣への信頼感醸成
  • 社長によるグローバルでのダイレクトコミュニケーション
  • 管理職に対する期待行動の明確化と人事制度への反映(新人事制度)
③意思決定・推進の権限移譲
  • 管理職の役割と責任の明確化(新人事制度)
    →国内の一般社員及び海外拠点にもグローバルに展開予定
④オープンなコミュニケーション
  • 上司と部下との定期的な1on1コミュニケーションをスタート
  • 組織ごとの主体的なコミュニケーション促進取り組み(組織開発活動)
⑤公正な報酬
  • 役割の大きさを基準に市場相場に準拠した報酬制度(新人事制度)
    →国内の一般社員及び海外拠点にもグローバルに展開予定
⑥キャリア展望と成長実感
  • 1on1コミュニケーションをコアにして、社員自らの「目指す姿」に向けて
    成長とキャリア開発支援を会社が行う仕組みへの転換(人材育成体系の再構築)

人事制度の刷新

管理職のモチベーション向上のため、2024年度より国内の管理職の人事制度を改定します。従来の年功的な制度を改め、担う役割と責任の大きさによって報酬が決まるものです。また、管理職に期待する行動を示した「Stanley Middle Management Policy」を定め、これに沿った行動を上司と部下に評価される仕組みを導入します。こうしたモチベーション向上を目的とした人事制度を今後は国内の一般社員や海外拠点へも展開していきます。

全方位へのコミュニケーション活性化

社内における全方位へのコミュニケーション活性化を推進しています。上司と部下の1on1コミュニケーションや、エンゲージメントサーベイの結果を受けて課題解決に向けて組織全体で活動する組織内のコミュニケーションなどに加え、経営層と社員のコミュニケーションも活性化しています。例えば、国内外の各拠点にて、社長が今後の会社の進む方向性や社員への期待を全社員に講話すると共に、若手社員と職場の課題や会社に望むことを議論する場を設けています。立場に関係なく本音で語り合えるオープンな組織風土づくりに向けた取り組みを社長自らが実践することで、全社的なコミュニケーションの活性化を加速させています。