スタンレー100周年サイト

第8章 2013-2020

たな飛躍への挑戦

2013(平成25)年1月、本社は中目黒の新社屋に戻り、グローバルコミュニケーションのハブとして、スピーディーな意思決定と情報受発信拠点としての機能を開始した。それとともに、グローバルカンパニーの確立に向けたグローバル統制を展開していく。2016(平成28)年にダイムラーがCASE(Connected、Autonomous、Shared、Electric)という造語に象徴される次世代の自動車像を中期戦略として発表すると、各自動車メーカーも生き残りをかけた大改革を開始した。当社もランプメーカーからランプシステムメーカーへの変革を目指した。また、電子事業の再興を掲げて環境ビジネスを開始するなど、新規事業創出と電子応用製品の新たな領域への展開で、飛躍に向けての挑戦を開始した。

CHRONOLOGY

  • 2013平成25
    • 新社屋の完成

       2012(平成24)年12月に新社屋が完成し、翌2013(平成25)年1月から稼働した。新社屋は、フレキシブルなレイアウト変更を可能としたユニバーサルデザインをコンセプトとしており、グローバルコミュニケーションのハブとして情報受発信とスピーディーな意思決定を行う機能を担う。また、環境にも配慮し、CASBEE「S」クラス(建築物総合環境性能評価システムの最上位ランク)を取得。照明はすべてLED照明となっていることから新社屋そのものがLED照明のショールームとなっている。新社屋のデザインは「日本建築家協会優秀建築選2013」に選定され地域のランドマークになっている。

      本社コミュニケーションハブ

    • 3月

      公正取引委員会より自動車用ランプの製造業者に対して排除措置命令および課徴金納付命令公表

    • 4月

      歌舞伎座に月明かりを再現するため当社投光器が採用

    • 7月

      「斯坦雷電気貿易(深圳)有限公司」(SST)を設立

    • 11月

      米国司法省との司法取引合意書の締結を承認

    新社屋の完成

     2012(平成24)年12月に新社屋が完成し、翌2013(平成25)年1月から稼働した。新社屋は、フレキシブルなレイアウト変更を可能としたユニバーサルデザインをコンセプトとしており、グローバルコミュニケーションのハブとして情報受発信とスピーディーな意思決定を行う機能を担う。また、環境にも配慮し、CASBEE「S」クラス(建築物総合環境性能評価システムの最上位ランク)を取得。照明はすべてLED照明となっていることから新社屋そのものがLED照明のショールームとなっている。新社屋のデザインは「日本建築家協会優秀建築選2013」に選定され地域のランドマークになっている。

    本社コミュニケーションハブ

  • 2014平成26
    • 1月

      川崎重工業㈱「Z1000」に二輪で初めてLED-H/Lが採用

    • 前照灯のLED化をリードしたLED(H9J)量産開始

    • 4月

      第Ⅴ期中期3ヶ年経営計画がスタート

    • ホンダ「PCX」に小型二輪で初めてLED-H/Lが採用

    • 9月

      トヨタ「レクサスNX」に均一連続発光を実現したR/C、LIDが採用

    • 11月

      本社新社屋が北米照明学会(IESNA)デザイン賞を受賞

  • 2015平成27
    • 2月

      アダプティブ・ドライビング・ビーム(ADB)がマツダ「CX-5」H/Lに初採用

      マツダ「CX-5」に当社初のADB(アダプティブ・ドライビング・ビーム)が採用

      ADBの機構部分

    • 4月

      「Stanley Electric Manufacturing Mexico S.A. de C.V.」(SMX)を設立

    • 9月

      「天津斯坦雷電気科技有限公司」(TST)を設立

    • 「スタンレー宮城製作所」が新工場へ移転

    • 11月

      岡崎製作所再構築スタート

    • マツダ「CX-5」に当社初のADB(アダプティブ・ドライビング・ビーム)が採用

    • ADBの機構部分

  • 2016平成28
    • 12月

      リアルタイムマネジメント達成のためにリアルタイム推進プロジェクトを発足

    • ナイアガラの滝のイルミネーションプロジェクトに超狭角配光LED投光器が採用

    ナイアガラの滝のイルミネーションプロジェクトに超狭角配光LED投光器が採用

    HP「Elite Book」にプライバシーモードを実現させる面光源が採用

  • 2017平成29
    • 1月

      ㈱トクヤマより深紫外LEDの技術と設備を取得

      深紫外LED技術の獲得

       2017(平成29)年1月、株式会社トクヤマと深紫外LEDの技術・設備を取得する契約を締結。2020(令和2)年3月には、深紫外LEDのキーデバイスとなる窒化アルミニウム結晶をグレインフリー(無欠陥)で大口径化を実現した世界トップレベルの企業であるHexaTech, Inc.を子会社化した。これにより、半導体基板からLEDパッケージに至るまでのすべての生産工程をグループ内で実現でき、より安く、かつ安定的な生産を可能とした。同年5月には、殺菌能力の高い265nmの波長で世界最高レベルの出力を実現した。また、新型コロナウイルスに対しての評価試験を山口大学と共同で行った結果、高い有効性が確認された。顧客用途のシーンや除菌対象に応じたニーズに対して最適な除菌方法・ソリューションを提案し、さまざまな環境問題の解決に貢献している。

      深紫外LED

    • 4月

      第Ⅵ期中期3ヶ年経営計画がスタート

    • 5月

      世界最高レベルの出力を実現した深紫外LED(発光波長265nm)の量産技術確立を発表

    • 6月

      エンドユーザーの安全を考えた製品提供を徹底するための考え方として「綱領」を制定

    • 7月

      フレキシブルラインH/L技術確立

    • 8月

      ナイアガラの滝のイルミネーションプロジェクトが、「IES Illumination Awards」を受賞

    • 12月

      マトリクス光源ADB-H/L技術確立

    深紫外LED技術の獲得

     2017(平成29)年1月、株式会社トクヤマと深紫外LEDの技術・設備を取得する契約を締結。2020(令和2)年3月には、深紫外LEDのキーデバイスとなる窒化アルミニウム結晶をグレインフリー(無欠陥)で大口径化を実現した世界トップレベルの企業であるHexaTech, Inc.を子会社化した。これにより、半導体基板からLEDパッケージに至るまでのすべての生産工程をグループ内で実現でき、より安く、かつ安定的な生産を可能とした。同年5月には、殺菌能力の高い265nmの波長で世界最高レベルの出力を実現した。また、新型コロナウイルスに対しての評価試験を山口大学と共同で行った結果、高い有効性が確認された。顧客用途のシーンや除菌対象に応じたニーズに対して最適な除菌方法・ソリューションを提案し、さまざまな環境問題の解決に貢献している。

    深紫外LED

  • 2018平成30
    • 8月

      環境ビジネスプロジェクトの新設

    • 11月

      アクアクララ・ネスレ日本製品「ネスカフェ ゴールドブレンド バリスタ50」他に水殺菌用UV-CCLリアクターが初採用

  • 2019平成31/令和元
    • 4月

      ドイツの「HerzJesu Kirche Düsseldorf」の復元プロジェクトに超狭角配光LED投光器が採用・設置

    • みなとみらいテクニカルセンター(MMTC)を開設

      みなとみらいテクニカルセンター、ライトトンネル棟の開設

       当社はランプシステムメーカーへの変革を指向し、2019(平成31)年4月にみなとみらいテクニカルセンター(MMTC)を開設。MMTCには設計業務を集約・平準化し、システムアーキテクチュア設計を行い、新しい価値を創造するとともにシステム開発の加速を図った。
       2020(令和2)年6月には秦野製作所隣接地にライトトンネル棟を開設した。人工的に雨や霧などを発生させて実車による試験を可能としたことにより、さまざまな条件下で安全に運転できるランプシステム開発を進めている。

      最終外観チェックをCADで実施
      みなとみらいテクニカルセンター(MMTC)にて

    • 7月

      セラミックスLED「H9Jシリーズ」開発が、1995年の創設以来初のスタンレー賞受賞

    • 8月

      「ジャポニスム2018特別ライトアップ エッフェル塔・日本の光を纏う」で2019年「IES Award of Excellence(優秀賞)」を受賞

    • 10月

      Hella(ヘラー)のグループ会社Hella-Phil., Inc.を子会社化(2020年5月に「Stanley Electric Philippines, Inc.」(SEP)に社名変更)

    • 関東一円に甚大な被害をもたらした台風19号の影響で日本女子プロゴルフ協会初の無観客試合開催となる

    • 11月

      パキスタン「Electropolymers (Private)Limited」(EPL)へ資本参加

    • 窒化アルミニウム(AℓN)製造技術を持つ「HexaTech, Inc.」(HXT)を子会社化

    みなとみらいテクニカルセンター、ライトトンネル棟の開設

     当社はランプシステムメーカーへの変革を指向し、2019(平成31)年4月にみなとみらいテクニカルセンター(MMTC)を開設。MMTCには設計業務を集約・平準化し、システムアーキテクチュア設計を行い、新しい価値を創造するとともにシステム開発の加速を図った。
     2020(令和2)年6月には秦野製作所隣接地にライトトンネル棟を開設した。人工的に雨や霧などを発生させて実車による試験を可能としたことにより、さまざまな条件下で安全に運転できるランプシステム開発を進めている。

    最終外観チェックをCADで実施
    みなとみらいテクニカルセンター(MMTC)にて

  • 2020令和2
    • 1月

      中国武漢で新型コロナウイルスによる肺炎が蔓延しWSEが操業停止

    • 3月

      新型コロナウイルス感染拡大によるBCP発動、在宅勤務の開始

    • 4月

      スタンレーグループ第3長期経営目標がスタート

      「スタンレーグループ第3長期経営目標」の策定

       「スタンレーグループビジョン」の確立を目指し、2020(令和2)年に「第3長期経営目標」を策定した。「安全安心を実現し社会に貢献する」を指針とし、企業活動によって世界中の弱者救済と死亡事故ゼロの達成を目標とした。当社の強みである、「光の価値の創造」と「ものづくり」によって世界にさまざまな「安全・安心」を提供することにより持続可能な社会の構築と経済的な発展の両立を目指してスタートを切った。

    • 第Ⅶ期中期3ヶ年経営計画がスタート

    • 6月

      秦野製作所隣接地(現HTC)にライトトンネル棟を開設

      世界的照明デザイナー石井幹子氏による日本武道館ライトアップ

    • 10月

      新型コロナウイルス感染拡大防止のため、無観客でスタンレーレディスゴルフトーナメントを開催

    • 11月

      秦野製作所隣接地(現HTC)に設計技術棟を開設

      秦野設技棟(左)とライトトンネル棟(右)

    • 中期的な成長に向けた人事施策として定年延長(満65歳)制度の導入と特別転身支援施策を実施

    • RAYBRIGとして最後のSUPER GTで奇跡の大逆転、シリーズチャンピオンの座に輝く

      チームクニミツが2018 に続き2020 SUPER GTのシリーズチャンピオンに輝き、RAYBRIGとして有終の美を飾る

    • 12月

      車載用ランプシステム事業に関する三菱電機㈱との業務提携契約の締結発表

      三菱電機との業務提携

       近年、ADAS(Advanced Driving Assistant System先進運転支援システム)への対応、そして自動運転社会の実現に向けて、車載用ランプにはさまざまな機能を高次元で融合したシステムが求められている。
       2020(令和2)年12月、当社は三菱電機株式会社と車載用ランプシステム事業の共同取り組み(開発・設計・製造・販売)に関する業務提携契約の締結について発表した。両社は、この業務提携を通じ、当社の強みである〝光学設計技術〟や〝車載用ランプ製造技術〟等と、三菱電機の強みである〝先進制御システム技術〟とを融合させて、従来よりもさらに高い安全性と機能性を有する車載用ランプシステムの実現を目指すこととなった。
      ランプシステムメーカーとしての競争力向上を図り、車載用ランプシステム事業を拡大させるとともに、交通死亡事故ゼロを目指す。

    • 創業100周年を迎える

    「スタンレーグループ第3長期経営目標」の策定

     「スタンレーグループビジョン」の確立を目指し、2020(令和2)年に「第3長期経営目標」を策定した。「安全安心を実現し社会に貢献する」を指針とし、企業活動によって世界中の弱者救済と死亡事故ゼロの達成を目標とした。当社の強みである、「光の価値の創造」と「ものづくり」によって世界にさまざまな「安全・安心」を提供することにより持続可能な社会の構築と経済的な発展の両立を目指してスタートを切った。

    三菱電機との業務提携

     近年、ADAS(Advanced Driving Assistant System先進運転支援システム)への対応、そして自動運転社会の実現に向けて、車載用ランプにはさまざまな機能を高次元で融合したシステムが求められている。
     2020(令和2)年12月、当社は三菱電機株式会社と車載用ランプシステム事業の共同取り組み(開発・設計・製造・販売)に関する業務提携契約の締結について発表した。両社は、この業務提携を通じ、当社の強みである〝光学設計技術〟や〝車載用ランプ製造技術〟等と、三菱電機の強みである〝先進制御システム技術〟とを融合させて、従来よりもさらに高い安全性と機能性を有する車載用ランプシステムの実現を目指すこととなった。
    ランプシステムメーカーとしての競争力向上を図り、車載用ランプシステム事業を拡大させるとともに、交通死亡事故ゼロを目指す。

    世界的照明デザイナー石井幹子氏による日本武道館ライトアップ

    秦野設技棟(左)とライトトンネル棟(右)

    チームクニミツが2018 に続き2020 SUPER GTのシリーズチャンピオンに輝き、RAYBRIGとして有終の美を飾る

  • 2021令和3
    • 1月

      紫外線製品ブランド「AℓNUV(アルヌーヴ)」立ち上げ

      AℓNUV(アルヌーヴ)ブランドの誕生

       当社の深紫外光源による除菌効果を中心に、表面・空気・水の除菌用途のさまざまな製品・ソリューションを提案するために、深紫外製品のブランドAℓNUV(アルヌーヴ)を立ち上げた。
       AℓNUV(アルヌーヴ)では、高い除菌力を備えた265nmLEDと254nm冷陰極型紫外線ランプに加え、光源の波長バリエーションを広げ、それらの光源をモジュール化・システム化した製品の技術をブランドにより可視化することで、差別化を図った。なお、ブランド名の「Aℓ NUV(アルヌーヴ)」とは、AlN(窒化アルミ基板)+UV(紫外線)を組み合わせた造語である。

      AℓNUV(アルヌーヴ)ロゴ
    • 北野隆典代表取締役社長逝去

      北野隆典社長の逝去

       代表取締役社長である北野隆典は、病気療養中の2021(令和3)年1月26日3時45分に逝去した。享年64であった。1990(平成2)年6月に代表取締役専務として当社の先頭に立ち、以来30年にわたって当社を牽引してきた。当社を現在の形に導いた功績は筆舌に尽くしがたいものがある。葬儀は2021(令和3)年1月31日に密葬にて執り行われた。

    • 平塚副社長が代表取締役社長に、田辺徹常務が代表取締役常務に就任

    • 3月

      ガバナンス委員会の方針と機能の見直し

    • 6月

      新たなガバナンス体制下における経営がスタート

      新体制とガバナンス体制の刷新

       北野隆典社長の急逝を受け、2021(令和3)年1月26日午後臨時取締役会が開催され、平塚豊副社長が代表取締役社長に、田辺徹常務が代表取締役常務への就任が決議された。その後、これまで代表取締役の諮問機関であったガバナンス委員会をガバナンス体制強化のために取締役会の諮問機関に変更することが提起された。ガバナンス委員会において議論が重ねられたのち、3月22日の取締役会においてガバナンス委員会は、①取締役会の諮問機関とする、②社外役員を過半数とする、③委員長は社外役員とする、との基本方針が決議された。
       これにより、当社のガバナンス体制は刷新され、取締役の選任や報酬などもガバナンス委員会に諮問したうえでその答申を受けて決定していくこととなった。
       なお、ガバナンス委員会の委員長には河野宏和社外取締役が就任した。

      新たな経営体制スタート

       2021(令和3)年6月24日、第116回株主総会後に開催された取締役会にて、田辺徹代表取締役常務が代表取締役専務に、貝住泰昭取締役が常務取締役に、また、留岡達明執行役員が新たに取締役に就任した。ガバナンス委員会の諮問を経て発足した最初の経営体制である。新たな体制では、取締役と執行役員の委嘱事項を見直し、執行役員を6名増員して19名とし、第Ⅶ期中期3 ヶ年経営計画達成に向けて執行体制の強化を図った。

      代表取締役社長 平塚豊

      代表取締役専務 田辺徹

      常務取締役 貝住泰昭

    AℓNUV(アルヌーヴ)ブランドの誕生

     当社の深紫外光源による除菌効果を中心に、表面・空気・水の除菌用途のさまざまな製品・ソリューションを提案するために、深紫外製品のブランドAℓNUV(アルヌーヴ)を立ち上げた。
     AℓNUV(アルヌーヴ)では、高い除菌力を備えた265nmLEDと254nm冷陰極型紫外線ランプに加え、光源の波長バリエーションを広げ、それらの光源をモジュール化・システム化した製品の技術をブランドにより可視化することで、差別化を図った。なお、ブランド名の「Aℓ NUV(アルヌーヴ)」とは、AlN(窒化アルミ基板)+UV(紫外線)を組み合わせた造語である。

    AℓNUV(アルヌーヴ)ロゴ

    北野隆典社長の逝去

     代表取締役社長である北野隆典は、病気療養中の2021(令和3)年1月26日3時45分に逝去した。享年64であった。1990(平成2)年6月に代表取締役専務として当社の先頭に立ち、以来30年にわたって当社を牽引してきた。当社を現在の形に導いた功績は筆舌に尽くしがたいものがある。葬儀は2021(令和3)年1月31日に密葬にて執り行われた。

    新体制とガバナンス体制の刷新

     北野隆典社長の急逝を受け、2021(令和3)年1月26日午後臨時取締役会が開催され、平塚豊副社長が代表取締役社長に、田辺徹常務が代表取締役常務への就任が決議された。その後、これまで代表取締役の諮問機関であったガバナンス委員会をガバナンス体制強化のために取締役会の諮問機関に変更することが提起された。ガバナンス委員会において議論が重ねられたのち、3月22日の取締役会においてガバナンス委員会は、①取締役会の諮問機関とする、②社外役員を過半数とする、③委員長は社外役員とする、との基本方針が決議された。
     これにより、当社のガバナンス体制は刷新され、取締役の選任や報酬などもガバナンス委員会に諮問したうえでその答申を受けて決定していくこととなった。
     なお、ガバナンス委員会の委員長には河野宏和社外取締役が就任した。

    新たな経営体制スタート

     2021(令和3)年6月24日、第116回株主総会後に開催された取締役会にて、田辺徹代表取締役常務が代表取締役専務に、貝住泰昭取締役が常務取締役に、また、留岡達明執行役員が新たに取締役に就任した。ガバナンス委員会の諮問を経て発足した最初の経営体制である。新たな体制では、取締役と執行役員の委嘱事項を見直し、執行役員を6名増員して19名とし、第Ⅶ期中期3 ヶ年経営計画達成に向けて執行体制の強化を図った。

    • 代表取締役社長 平塚豊

    • 代表取締役専務 田辺徹

    • 常務取締役 貝住泰昭

    北野社長のお別れの会

     2022(令和4)年2月1日に第5代代表取締役社長 北野隆典のお別れの会を行った。新型コロナウイルス感染症感染拡大のため1年延期となったお別れの会は「オークラ東京 オークラプレステージタワー1階 平安の間」で執り行われた。新型コロナまん延防止措置下での開催となったが、お取引先様はじめ、親交のあった方々など約650名が参列。参列者は祭壇への献花の後、メモリアル展示会場へ移り、故人の足跡を紹介した写真パネルや会場中央に展示された愛車JENSEN HEALEYの前で長い時間足を止め故人との思い出を懐かしんでいた。

    北野社長のお別れの会

    スタンレー技術展2022を開催

     2022(令和4)年3月16日から18日まで、100周年事業の一環として、「Light up the new 100 years ~新たな100年に向けて光を照らす~」をテーマにスタンレー技術展2022を開催した。今後100年スタンレーの目指す姿をすべてのステークホルダーにご理解いただくことで、ビジネスを拡大し、スタンレーの発展につなげることを目的とした。
     当初、社外の展示会場で開催する予定であったが、コロナウイルスのまん延防止措置のためLIVE中継と動画配信によるオンライン開催となった。
     当社の製品づくりの考え方である「『TADAS』お金をかけずに全ての人に安全安心を届けたい」の紹介から始まり、「モビリティの安全安心」「生活の安全安心」「光源コーナー」「カーボンニュートラルコーナー」「ものづくりコーナー」「光を活用した様々なソリューション」の各コーナーから中継を行い、お客様は質疑を行いながらそれを視聴した。
    前例のない試みであったが、様々な技術的な課題を乗り越え開催され好評を博した。